このステップでは、
- 固定資産の減価償却
- 減価償却費
- 定額法
- 直接控除法
- 間接控除法
- 購入後、何年かしてから固定資産を売ったとき
- 期首から売却時までの減価償却費の計算
★以下のことをふまえて進めていこう★ → → → 飛ばして問題へ
●固定資産の減価償却
建物などの固定資産は、毎年価値が下がるのに対し、毎年少しずつ減少していく費用(減価償却費)として計上し、取得原価を減らす手続きを減価償却という。○ 取得原価･･･固定資産を買って、使うまでにかかった費用のこと。
○ 耐用年数･･･使用可能期間のこと。
○ 残存価額･･･減価償却資産が使用できなくなったときの処分価額のこと。
※３級で学習する減価償却の方法は「定額法」である。【減価償却費を求めるには】
←耐用年数･残存価額は問題で与えられる。
■↓以下のように解くと早く解ける。
(残存価格が取得原価の10%の場合)
『 減価償却費 ＝ 取得原価 × 0.9 ÷ 耐用年数 』
※ 残存価額が取得原価の10%ということは、減価償却される金額は取得原価の90%ということになるので0.9を掛ける。＜減価償却の仕訳＞
①直接控除法･･･減価償却費の相手勘定は建物や備品など
②間接控除法･･･減価償却費の相手勘定は減価償却累計額、資産のマイナスを意味する。
の２つがあり、資産の勘定を直接減らすか間接的に減らすかの違いである。●購入後、何年かしてから固定資産を売ったとき
固定資産が減るとともに、それまで計上していた減価償却累計額もなくなる。この取得原価から減価償却累計額を引いた金額を帳簿価額という。『 帳簿価額 ＝ 取得原価 − 減価償却累計額 』
売ったときに生じる差額(売却価額−帳簿価額)は、固定資産売却益(収益)固定資産売却損(費用)で処理する。●期首から売却時までの減価償却費の計算
固定資産を会計期間の途中で売却したときには、期首から売却時までの減価償却費を月単価で計上する。
